新人看護師が辞めたい理由と、新卒の実際の離職率（統計）

新卒採用者の離職率は、病院の新卒採用者のうち、その年度の末までに実際に退職した人の割合です。辞めたいと感じている人の割合ではありません。日本看護協会の病院看護実態調査の値は、次のとおりです。

新卒採用者の離職率（病院看護実態調査）
年度新卒採用者の離職率
2022年度10.2%（編集部計算）
2023年度8.8%
2024年度8.4%

表の出典公益社団法人日本看護協会「「2024年 病院看護実態調査」結果（ニュースリリース）」 https://www.nurse.or.jp/home/assets/20250331_nl1.pdf（取得日 2026-09-28）公益社団法人日本看護協会「「2025年 病院看護実態調査」結果（ニュースリリース）」 https://www.nurse.or.jp/home/assets/20260331_nl01.pdf（取得日 2026-09-28）「2024年 病院看護実態調査」結果 Ⅰ 看護職員の離職率 ↗「2025年 病院看護実態調査」結果 Ⅰ 看護職員の離職率 ↗

2022年度の値は、2023年度の8.8%と「対前年比1.4ポイント減」から編集部が計算しました。回答した病院の集計で、診療所や介護施設は含みません。

中央ナースセンターに登録した就業中の看護職のうち、24歳以下が挙げた退職したい理由（複数回答）は次のとおりでした。

24歳以下の看護職が挙げた退職したい理由（ナースセンターの登録者、複数回答）
理由2022年度2023年度2024年度
自分の健康（主に精神的理由）20.3%18.0%21.7%
看護職の他の職場への興味16.9%21.0%17.0%
自分の適性・能力への不安12.0%15.7%17.6%

表の出典公益社団法人日本看護協会 中央ナースセンター「2022（令和4）年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」 https://www.nurse-center.net/nccs/scontents/NCCS/html/pdf/2022/202_2.pdf（取得日 2026-09-28）公益社団法人日本看護協会 中央ナースセンター「2023（令和5）年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」 https://www.nurse-center.net/nccs/scontents/NCCS/html/pdf/2023/202_2.pdf（取得日 2026-09-28）公益社団法人日本看護協会 中央ナースセンター「2024（令和6）年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」 https://www.nurse-center.net/nccs/scontents/NCCS/html/pdf/2024/202_2.pdf（取得日 2026-09-28）2022年度 分析報告書 概要 ↗2023年度 分析報告書 概要 ↗2024年度 分析報告書 概要 7） ↗

ナースセンターに登録して仕事を探している人の回答で、新人看護師全体の割合ではありません。

新人看護師が辞めたいと感じたら、理由を分けて書き出す

  • 仕事の内容：覚えることの多さ、責任の重さ、看護の仕事そのもの。
  • 職場：教育の体制、人間関係、相談できる相手。
  • 働き方：夜勤、残業、休みの取り方。
  • ほかの職場への興味：病棟以外の職場や、別の診療科。

どれに当たるかで、取れる方法が変わります。人間関係は人間関係の記事、向き不向きの不安は向いてないと感じるときの記事、残業は残業の記事で整理しています。この記事は、心身の不調への対処を助言するものではありません。

新人看護師の「辞めたい」を整理する票

新人看護師の「辞めたい」を整理する票
つらいと感じた場面当たるもの（仕事・職場・働き方・ほかへの興味）職場の中で変えられそうなこと相談する相手

照合票・質問例は編集部が作成したものです。職場の実態を示す統計や、条件がかなうことの保証ではありません。未確認の欄をゼロや「なし」で埋めず、回答者・確認日・書面名を残してください。

職場の外では、都道府県ナースセンターや総合労働相談コーナーにも相談できます。総合労働相談コーナーのご案内 ↗

自分の条件を書き込むときに

この照合票を保存する（表計算用TSV） ↓

表計算ソフトで開き、確認結果・未確認の点・回答者と確認日を記入できます。空欄は未確認のまま残してください。患者情報は記入しないでください。

新人看護師が辞めたいときに知りたい、研修の決まり

病院などの開設者は、新たに業務に就く看護師等に対する臨床研修その他の研修を行うよう努めることとされています。看護師自身も、免許を受けた後も研修を受けて資質の向上に努めることとされています。看護師等の人材確保の促進に関する法律 第5条第1項 ↗保健師助産師看護師法 第28条の2 ↗

研修の進め方や、相談できる先輩・教育担当が誰かは職場によって違います。つらさの原因が「教わる体制」にあるなら、教育担当や上司に、研修の予定や一人で担当するまでの流れを確かめてみましょう。

新人看護師が辞めたいと決めたときの、退職の決まり

期間の定めのない雇用は、退職を申し入れた日から2週間がたつと終わるとされています。就業規則に退職の手続きが決められていることも多いので、あわせて確かめます。民法 第627条第1項 ↗

手続きの全体は看護師を辞めたいときの記事で、次の職場の探し方は転職エージェントの比較で整理しています。

出典とファクトチェック

  • 公益社団法人日本看護協会「「2024年 病院看護実態調査」結果（ニュースリリース）」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    JNA-HOSPITAL-2024-REL
    表・項目
    Ⅱ 看護師の給与 図表（看護師の給与：新卒看護師の初任給（高卒＋3年課程卒・大卒）、勤続10年の看護師の給与（31〜32歳、非管理職））の平均基本給与額・平均税込給与総額、Ⅰ 看護職員の離職率等 1．看護職員の離職率（正規雇用・新卒採用者・既卒採用者）
    対象
    全国の病院（全数に調査票を送付）で、回答した病院の看護師の給与。平均は回答病院の値の平均
    対象時点・期間
    2024年度の実績（調査期間 2024年10月1日〜11月15日、全国の病院8,079施設に依頼、有効回収3,417・42.3%）
    公表日
    2025-03-31
    取得日
    2026-09-28
    確認版
    2025年 病院看護実態調査（2026-03-31 公表）
    読み方・制約
    回答した病院の平均で、全国の看護師の初任給の平均ではない（有効回収率は4割台）。病院だけの調査で、診療所・介護施設などを含まない。手取りではない
  • 公益社団法人日本看護協会「「2025年 病院看護実態調査」結果（ニュースリリース）」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    JNA-HOSPITAL-2025-REL
    表・項目
    Ⅱ 看護師の給与 図表（看護師の給与：新卒看護師の初任給（高卒＋3年課程卒・大卒）、勤続10年の看護師の給与（31〜32歳、非管理職））の平均基本給与額・平均税込給与総額、Ⅰ 看護職員の離職率等 1．看護職員の離職率（正規雇用・新卒採用者・既卒採用者）
    対象
    全国の病院（全数に調査票を送付）で、回答した病院の看護師の給与。平均は回答病院の値の平均
    対象時点・期間
    2025年度の実績（調査期間 2025年10月1日〜11月17日、全国の病院8,022施設に依頼、有効回収3,502・43.7%）
    公表日
    2026-03-31
    取得日
    2026-09-28
    確認版
    2025年 病院看護実態調査（2026-03-31 公表）
    読み方・制約
    回答した病院の平均で、全国の看護師の初任給の平均ではない（有効回収率は4割台）。病院だけの調査で、診療所・介護施設などを含まない。手取りではない
  • 公益社団法人日本看護協会 中央ナースセンター「2022（令和4）年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    NC-ANALYSIS-2022
    表・項目
    概要 2．結果 1）求職者数・求人数・求人倍率の推移、2）雇用形態別の求人倍率の推移、3）施設種類別の求人倍率、4）施設種類別の求人数、7）看護職として就業中の求職者が考える退職したい理由
    対象
    2022年度に eナースセンター（都道府県ナースセンターの無料職業紹介）に登録された求職者・求人。看護職（保健師・助産師・看護師・准看護師）だけで、看護補助者を除く
    対象時点・期間
    2022年度（2022年4月〜2023年3月）
    公表日
    2023-11-14
    取得日
    2026-09-28
    確認版
    2022年度
    読み方・制約
    ナースセンターに登録された求人・求職だけの集計で、看護職の求人全体ではない。2021年度はワクチン接種業務の就業準備金の支給条件で登録が増えた（報告書の注）。退職したい理由は就業中の登録者の複数回答で、看護職全体の割合ではない
  • 公益社団法人日本看護協会 中央ナースセンター「2023（令和5）年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    NC-ANALYSIS-2023
    表・項目
    概要 2．結果 1）求職者数・求人数・求人倍率の推移、2）雇用形態別の求人倍率の推移、3）施設種類別の求人倍率、4）施設種類別の求人数、7）看護職として就業中の求職者が考える退職したい理由
    対象
    2023年度に eナースセンター（都道府県ナースセンターの無料職業紹介）に登録された求職者・求人。看護職（保健師・助産師・看護師・准看護師）だけで、看護補助者を除く
    対象時点・期間
    2023年度（2023年4月〜2024年3月）
    公表日
    2024-12-26
    取得日
    2026-09-28
    確認版
    2023年度
    読み方・制約
    ナースセンターに登録された求人・求職だけの集計で、看護職の求人全体ではない。2021年度はワクチン接種業務の就業準備金の支給条件で登録が増えた（報告書の注）。退職したい理由は就業中の登録者の複数回答で、看護職全体の割合ではない
  • 公益社団法人日本看護協会 中央ナースセンター「2024（令和6）年度 ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析報告書」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    NC-ANALYSIS-2024
    表・項目
    概要 2．結果 1）求職者数・求人数・求人倍率の推移、2）雇用形態別の求人倍率の推移、3）施設種類別の求人倍率、4）施設種類別の求人数、7）看護職として就業中の求職者が考える退職したい理由
    対象
    2024年度に eナースセンター（都道府県ナースセンターの無料職業紹介）に登録された求職者・求人。看護職（保健師・助産師・看護師・准看護師）だけで、看護補助者を除く
    対象時点・期間
    2024年度（2024年4月〜2025年3月）
    公表日
    2025-11-21
    取得日
    2026-09-28
    確認版
    2024年度（2025-11-21 公表）
    読み方・制約
    ナースセンターに登録された求人・求職だけの集計で、看護職の求人全体ではない。2021年度はワクチン接種業務の就業準備金の支給条件で登録が増えた（報告書の注）。退職したい理由は就業中の登録者の複数回答で、看護職全体の割合ではない
  • 厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「看護師等の人材確保の促進に関する法律」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    EGOV-JINKAKU-LAW
    表・項目
    第14条（都道府県センターの指定）、第15条（業務）、第16条の3（看護師等の届出等）、第15条第5号・第6号（無料の職業紹介、就業の促進に関する情報の提供・相談）、第5条（病院等の開設者等の責務）
    対象
    法令の適用対象（看護師等・病院等の開設者等・都道府県センター）
    対象時点・期間
    2026-09-28 時点の現行条文（e-Gov 法令API で取得）
    公表日
    1992-06-26
    取得日
    2026-09-28
    確認版
    平成4年法律第86号（公布日は制定時。条文は取得時点の現行版）
    読み方・制約
    条文の読み方を示すもので、個人の状況を判定しない。届出は努力義務。公布日は制定時で、条文は取得時点の現行版。
  • 厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「保健師助産師看護師法」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    EGOV-HOJOKAN-LAW
    表・項目
    第2条（保健師の定義）、第7条（免許）、第19条（保健師国家試験の受験資格）、第29条（名称の使用）、第33条（業務従事者の届出）、第5条・第6条（看護師・准看護師の定義）、第7条第3項、第21条（看護師国家試験の受験資格）、第10条〜第12条（籍と免許の登録）、第28条の2（研修の努力義務）、第37条の2（特定行為研修）、第42条の2（秘密を守る義務）、第37条（特定行為の制限）
    対象
    法令の適用対象（事業者・労働者・免許の申請者）
    対象時点・期間
    2026-09-27 時点の現行条文（e-Gov 法令API で取得）
    公表日
    1948-07-30
    取得日
    2026-09-27
    確認版
    昭和23年法律第203号（公布日は制定時。条文は取得時点の現行版）
    読み方・制約
    公布日は制定時の日付で、取得した条文は改正後の現行版。附則の経過措置（事業場の規模による適用の違いなど）までは記事で扱わない。個別の事業場への当てはめを断定しない。
  • e-Gov 法令検索（所管府省の法令）「民法」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    EGOV-MINPO
    表・項目
    第627条（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）、第628条（やむを得ない事由による雇用の解除）
    対象
    法令の適用対象
    対象時点・期間
    2026-09-28 時点の現行条文（e-Gov 法令API で取得）
    公表日
    1896-04-27
    取得日
    2026-09-28
    確認版
    明治29年法律第89号（公布日は制定時。条文は取得時点の現行版）
    読み方・制約
    条文の読み方を示すもので、個別の事情に当てはまるかを判定しない。公布日は制定時で、条文は取得時点の現行版。
  • 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」 ↗
    資料の対象・日付を確認
    台帳ID
    MHLW-LABOUR-CONSULT
    表・項目
    相談範囲、担当部署への取次ぎ
    対象
    労働者・事業主等
    対象時点・期間
    取得時点の案内
    公表日
    公式に記載なし（取得日とは別）
    取得日
    2026-09-27
    確認版
    取得時点の案内
    読み方・制約
    総合相談の受付と、違反疑いを扱う担当部署の権限を区別する。

出典：9件 ／ ファクトチェック：

次の確認目安：2026-10-07（週次）。週次で新しい版・訂正・公式条件を確認します。年次資料は新公表後3か月以内を目安に更新し、誤りは随時訂正します。

出典一覧の「確認版」は今回読んだ資料です。公表日が明記されていないページを、取得日に公表された資料として扱いません。

変更記録：2026-09-29 初稿作成（第5回）。離職率は日本看護協会「病院看護実態調査」のニュースリリース（2025年3月31日・2026年3月31日）、退職したい理由は中央ナースセンターの分析報告書（2022〜2024年度）の本文で照合。2022年度の新卒採用者の離職率は、2023年度の値と対前年の減少から編集部計算。研修と退職の決まりは法令の条文で確認。整理票は編集部作成。心身の不調への対処は扱っていません。2026-09-29、題名と冒頭（答え・この記事で分かること）を整理し、本文を読みやすくした（長い段落と文を分け、数字の一部を表に、確認票を記事の中ほどへ）。数字・出典の変更なし。2026-09-30、監査に対応：F07 辞めたい理由と、実際の離職率を分ける見出し・説明に直した（題名・冒頭も）。