看護師の時短勤務の対象と時間
看護師の時短勤務は、育児・介護休業法の「育児のための所定労働時間の短縮措置」です。3歳に満たない子を育てていて、育児休業をしていない人が、申し出て使います。
勤め先は、1日の所定労働時間を原則として6時間にする措置を、必ず含めて用意します。6時間のほかに、5時間や7時間などの時間数を選べるかは、職場の就業規則で決まります。
1日の所定労働時間がもともと6時間以下の人は、この措置の対象から外れます。パートの看護師は、雇用契約書の時間を確かめます。
勤めて1年に満たない人などは、労使協定で対象外にされることがあります。時短勤務を申し出たことを理由に、解雇その他不利益な取扱いをすることは禁じられています。
| 確かめること | 条文の定め | 職場で確かめること |
|---|---|---|
| 対象になる人 | 3歳に満たない子を育てる人で、育児休業をしていない人。勤め先は、申出にもとづいて所定労働時間を短くする措置を講じなければならない（育児・介護休業法第23条第1項） | 子の年齢と、時短勤務を申し出る時期 |
| 短くした後の時間 | 1日の所定労働時間を原則として6時間とする措置を含めなければならない（育児・介護休業法施行規則第73条） | 6時間のほかに選べる時間数があるか |
| もともと短い人 | 1日の所定労働時間が6時間以下の人は、この措置の対象から除かれる（同規則第72条） | パートの看護師は、雇用契約書の1日の所定労働時間 |
| 労使協定で対象外になる人 | 勤めて1年に満たない人や、業務の性質や実施体制から短時間勤務が難しい業務に就く人などは、労使協定で対象外にされることがある（同法第23条第1項ただし書） | 勤め先に労使協定があるか。自分の部署が対象外の業務に入っているか |
| 申出を理由とした扱い | 申出をしたことや措置を受けたことを理由に、解雇その他不利益な取扱いをしてはならない（同法第23条の2） | 時短勤務の後の部署と勤務の形の説明 |
表の出典厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（取得日 2026-11-04）厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（取得日 2026-11-04）出典を確認 ↗出典を確認 ↗
自分の条件を書き込むときに
この照合票を保存する（表計算用TSV） ↓表計算ソフトで開き、確認結果・未確認の点・回答者と確認日を記入できます。空欄は未確認のまま残してください。患者情報は記入しないでください。
看護師の時短勤務の代わりと3歳以降
業務の性質や実施体制から短時間勤務が難しいとして対象外にされた人には、勤め先が代わりの措置を用意します。育児休業に準ずる措置、在宅勤務等の措置、始業時刻変更等の措置のどれかです。
始業時刻変更等の措置には、始業・終業の時刻を繰り上げ・繰り下げる制度や、保育施設の設置運営などがあります。病院では、勤務の時刻の選び方や院内保育所の有無を確かめます。
子が3歳から小学校就学前までの間は、勤め先が5つの種類のうち2つ以上の措置を用意し、働く人がその中から選びます。短時間勤務が選べるかは職場ごとに違うため、子が3歳になる前の面談などで確かめます。
| 場面 | 条文の定め | 確かめる点 |
|---|---|---|
| 業務の性質で対象外にされた人 | 代わりに、育児休業に準ずる措置、在宅勤務等の措置、または始業時刻変更等の措置のいずれかを講じなければならない（育児・介護休業法第23条第2項） | 勤め先がどの措置を用意しているか |
| 始業時刻変更等の措置 | フレックスタイム制、1日の所定労働時間を変えずに始業・終業の時刻を繰り上げ・繰り下げる制度、保育施設の設置運営などのいずれか（同法施行規則第74条） | 早番・遅番の時刻の選び方や、院内保育所の有無 |
| 3歳から小学校就学前まで | 勤め先は、始業時刻変更等の措置、在宅勤務等の措置、短時間勤務の措置、養育のための休暇、その他の措置のうち2つ以上を講じ、働く人はその中から選んで使う（同法第23条の3第1項） | 勤め先が選んだ2つ以上の措置に、短時間勤務が入っているか |
| 3歳の前の知らせと面談 | 勤め先は、3歳に満たない子を育てる人に、選べる措置などを知らせ、意向を確かめる面談などを行わなければならない（同法第23条の3第5項） | 子が3歳になる前に、職場から説明があるか |
| 1歳未満の子の育児時間 | 生後1年に達しない子を育てる女性は、休憩時間のほか、1日2回それぞれ30分以上の育児時間を請求できる（労働基準法第67条） | 短時間勤務とあわせて使えるか |
表の出典厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（取得日 2026-11-04）厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（取得日 2026-11-04）厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「労働基準法」（取得日 2026-09-28）出典を確認 ↗出典を確認 ↗出典を確認 ↗
看護師の時短勤務と夜勤・残業の決まり
病棟の看護師にとって大切なのは、時短勤務と夜勤の関係です。短時間勤務の措置は1日の所定労働時間を短くする決まりで、夜勤の回数や組み方までは条文に定めがありません。
夜勤を外したいときは、小学校就学前の子を育てる人が使える深夜業の制限を、別に請求します。請求は1か月以上6か月以内の期間について、開始の1か月前までに出します。
申し送りや記録で残業が出やすい部署では、所定外労働の制限もあわせて確かめます。どちらも、事業の正常な運営を妨げる場合などの例外があります。
| 制度 | 条文の定め | 看護師が見る点 |
|---|---|---|
| 深夜業の制限 | 小学校就学前の子を育てる人が請求したときは、午後10時から午前5時まで働かせてはならない。事業の正常な運営を妨げる場合を除く。1か月以上6か月以内の期間で、開始の1か月前までに請求（育児・介護休業法第19条） | 時短勤務と別に、夜勤を外す請求が要る |
| 深夜業の制限の対象外 | 勤めて1年に満たない人や、深夜に常態として子を保育できる同居の家族がいる人などは請求できない（同法第19条第1項） | 家族の状況が条件に当たるか |
| 所定外労働の制限 | 小学校就学前の子を育てる人が請求したときは、所定労働時間を超えて働かせてはならない。事業の正常な運営を妨げる場合を除く。1か月以上1年以内の期間で、開始の1か月前までに請求（同法第16条の8） | 勤務の終わりの申し送りや記録で残業が出やすいか |
| 夜勤のある部署での時短 | 短時間勤務の措置は1日の所定労働時間を短くする決まりで、夜勤の回数や組み方までは条文に定めがない（同法第23条、同規則第73条） | 時短勤務の人の夜勤の扱いを、就業規則や上司との面談で確かめる |
表の出典厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（取得日 2026-11-04）厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（取得日 2026-11-04）出典を確認 ↗出典を確認 ↗
看護師の時短勤務の給料と社会保険の決まり
時短勤務で働く時間が短くなると、給料も下がるのがふつうです。雇用保険の被保険者が2歳に満たない子を育てるために時短勤務をしたときは、育児時短就業給付金の対象になることがあります。
給付金の額は、原則として時短勤務中の賃金の10%です。賃金が時短勤務の前に近い額のときは率が下がり、上限以上の月は支給されません。
健康保険と厚生年金では、育休の後に給料が下がったときの標準報酬月額の改定や、将来の年金を前の額で計算する特例があります。どちらも申出が要るので、職場の担当者に確かめます。
家族の介護のための短時間勤務も、別の決まりで用意されています。
| 項目 | 条文の定め | 確かめる点 |
|---|---|---|
| 育児時短就業給付金 | 雇用保険の被保険者が、2歳に満たない子を育てるために所定労働時間を短くして働いたときの給付（雇用保険法第61条の12第1項） | 育児休業給付金から引き続く場合などの条件に当たるか |
| 給付金の額 | 時短勤務の月に支払われた賃金の額に、原則として10%を掛けた額。賃金が時短勤務を始める前の賃金をもとにした額の90%以上になると率が下がり、賃金が上限の額以上の月は支給されない（同法第61条の12第2項・第6項） | 申請の手続きを職場とハローワークのどちらがどう行うか |
| 健康保険・厚生年金の保険料 | 育児休業等を終えて3歳に満たない子を育てる人が申し出ると、終了後の3か月の報酬の平均をもとに標準報酬月額を改定する（健康保険法第43条の2） | 時短勤務で給料が下がったときに、職場に申出を頼む |
| 将来の年金 | 3歳に満たない子を育てる人が申し出ると、標準報酬月額が子を育て始める前の月より下がった月は、前の額とみなして年金額を計算する特例がある（厚生年金保険法第26条） | 養育期間の特例の申出を職場が出すか |
| 介護のための短時間勤務 | 要介護状態の家族を介護する人には、連続する3年以上の期間で使える所定労働時間の短縮などの措置を講じなければならない（育児・介護休業法第23条第3項） | 介護で時短勤務を使うときの申出の方法 |
表の出典厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「雇用保険法」（取得日 2026-10-10）e-Gov 法令検索（所管府省の法令）「健康保険法」（取得日 2026-09-28）e-Gov 法令検索（所管府省の法令）「厚生年金保険法」（取得日 2026-09-28）厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（取得日 2026-11-04）出典を確認 ↗出典を確認 ↗出典を確認 ↗出典を確認 ↗
看護師 時短勤務の公的な相談先
時短勤務の扱いや給付金の手続きは、公的な窓口にも相談できます。窓口ごとに扱う範囲が違うので、相談したいことに合わせて選びます。
総合労働相談コーナー（看護師の時短勤務と労働条件の相談）
勤め先で時短勤務や夜勤の制限の扱いに疑問があるとき
労働問題の相談を幅広く受け付けています。法令違反の疑いは、労働基準監督署など担当の部署が扱います。出典を確認 ↗
ナースセンター（看護師の就業相談）
時短勤務ができる看護職の働く先を無料で相談したいとき
都道府県の指定を受けたナースセンターが、看護職の無料職業紹介と就業相談を行っています。出典を確認 ↗
ハローワーク（看護師の時短勤務の給付金と求人検索）
育児時短就業給付金の手続きや、地域の求人を知りたいとき
全国のハローワークで受理した求人を検索でき、相談しながら仕事の紹介を受けられます。看護職に限ったサービスではありません。出典を確認 ↗
看護師 時短勤務でよくある質問
看護師の時短勤務は、子が何歳まで使えますか。
勤め先が必ず用意する短時間勤務の措置は、子が3歳になるまでです。3歳から小学校就学前までは、勤め先が選んだ2つ以上の措置から選ぶ形で、短時間勤務が入っているかは職場によって違います。就業規則で確かめます。
看護師は時短勤務にすると、夜勤もなくなりますか。
時短勤務は1日の所定労働時間を短くする措置で、夜勤を外すことまでは条文に定めがありません。小学校就学前の子を育てる人は、別に深夜業の制限を請求できます。請求は開始の1か月前までに出します。
看護師の時短勤務で、給料が減った分の給付はありますか。
雇用保険の被保険者が2歳未満の子を育てるために時短勤務をしたときは、育児時短就業給付金の対象になることがあります。額は原則として時短勤務中の賃金の10%で、条件や上限があるため、職場やハローワークに確かめます。
出典とファクトチェック
- 厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 第19条（育児のための深夜業の制限）、第20条（家族介護のための深夜業の制限）
- 対象
- 法令の適用対象（事業主・労働者）
- 対象時点・期間
- 2026-11-04 時点の現行条文
- 公表日
- 1991-05-15
- 取得日
- 2026-11-04
- 確認版
- 平成3年法律第76号（公布日は制定時。条文は取得時点の現行版）
- 読むときの注意
- 条文の説明で、個別の職場や個人に当てはまるかを判定するものではありません。公布日は制定時の日付で、条文は現行のものです。
- 厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 第6条（法第5条第3項第2号の厚生労働省令で定める場合）
- 対象
- 育児休業を延長しようとする労働者
- 対象時点・期間
- 2026-11-04 時点の現行条文
- 公表日
- 公式に記載なし（取得日とは別）
- 取得日
- 2026-11-04
- 確認版
- 取得時点の現行条文
- 読むときの注意
- 延長が認められる場合は、省令に列挙されています。
- 厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「労働基準法」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 第37条第4項（深夜の割増賃金）、第66条第3項（妊産婦の深夜業）、第22条（退職時等の証明）・第39条（年次有給休暇）・第89条（就業規則の作成及び届出の義務）、第24条（賃金の支払）、第38条（時間計算）、第27条（出来高払制の保障給）、第32条（労働時間）・第36条（時間外及び休日の労働）・第37条第1項（時間外・休日の割増賃金）、第19条第1項（解雇制限）、第89条第10号（就業規則のその他の定め）、第15条（労働条件の明示）、第89条第3号（退職に関する事項）、第39条第2項・第4項〜第10項（年次有給休暇の加算・時間単位・時季・計画的付与・年5日・賃金・出勤とみなす期間）、第89条第1号（休暇を就業規則に記載）、第115条（時効）、附則第136条（有給の取得による不利益取扱い）
- 対象
- 法令の適用対象（事業主・労働者）
- 対象時点・期間
- 2026-09-28 時点の現行条文
- 公表日
- 1947-04-07
- 取得日
- 2026-09-28
- 確認版
- 昭和22年法律第49号（公布日は制定時。条文は取得時点の現行版）
- 読むときの注意
- 条文の説明で、個別の職場や個人に当てはまるかを判定するものではありません。公布日は制定時の日付で、条文は現行のものです。
- 厚生労働省（法令本文は e-Gov 法令検索）「雇用保険法」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 第6条第1号・第2号（適用除外）
- 対象
- 法令の適用対象（事業主・労働者）
- 対象時点・期間
- 2026-10-10 時点の現行条文
- 公表日
- 1974-12-28
- 取得日
- 2026-10-10
- 確認版
- 昭和49年法律第116号（公布日は制定時。条文は取得時点の現行版）
- 読むときの注意
- 条文の説明で、個別の職場や個人に当てはまるかを判定するものではありません。公布日は制定時の日付で、条文は現行のものです。
- e-Gov 法令検索（所管府省の法令）「健康保険法」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 第3条第5項・第6項（報酬・賞与の定義）、第41条（定時決定）、第43条（改定）、第45条（標準賞与額の決定）、第156条（被保険者の保険料額）、第161条（保険料の負担及び納付義務）、第167条（保険料の源泉控除）、第40条第1項（標準報酬月額）、第99条（傷病手当金）、第159条・第159条の3（育児休業等・産前産後休業中の保険料の不徴収）、第104条（傷病手当金の継続給付）、第108条第1項（報酬との調整）、第3条第1項第9号（短時間労働者の適用除外）
- 対象
- 法令の適用対象
- 対象時点・期間
- 2026-10-10 時点の現行条文
- 公表日
- 1922-04-22
- 取得日
- 2026-09-28
- 確認版
- 大正11年法律第70号（公布日は制定時。条文は取得時点の現行版）
- 読むときの注意
- 条文の説明で、個別の職場や個人に当てはまるかを判定するものではありません。公布日は制定時の日付で、条文は現行のものです。
- e-Gov 法令検索（所管府省の法令）「厚生年金保険法」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 第21条（定時決定）、第24条の4（標準賞与額の決定）、第82条（保険料の負担及び納付義務）、第84条（保険料の源泉控除）
- 対象
- 法令の適用対象
- 対象時点・期間
- 2026-09-28 時点の現行条文
- 公表日
- 1954-05-19
- 取得日
- 2026-09-28
- 確認版
- 昭和29年法律第115号（公布日は制定時。条文は取得時点の現行版）
- 読むときの注意
- 条文の説明で、個別の職場や個人に当てはまるかを判定するものではありません。公布日は制定時の日付で、条文は現行のものです。
- 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 相談範囲、担当部署への取次ぎ
- 対象
- 労働者・事業主等
- 対象時点・期間
- 取得時点の案内
- 公表日
- 公式に記載なし（取得日とは別）
- 取得日
- 2026-09-27
- 確認版
- 取得時点の案内
- 読むときの注意
- 総合的な相談の受付です。法令違反の疑いは、担当の部署（労働基準監督署など）が扱います。
- 日本看護協会「ナースセンターとは」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 設置根拠・事業内容
- 対象
- 当該公式サービスの利用を検討する看護職
- 対象時点・期間
- 2026-09-27に表示されていた案内
- 公表日
- 公式に記載なし（取得日とは別）
- 取得日
- 2026-09-27
- 確認版
- 取得時点の公式案内（版日付の記載なし）
- 読むときの注意
- 公式の案内で、公表日の記載はありません。案内があることは、個人への紹介や支援を保証するものではありません。
- 厚生労働省 職業安定局「仕事をお探しの方へのサービスのご案内」 ↗
資料の対象・日付を確認
- 表・項目
- 仕事を探す・ハローワークを利用する
- 対象
- 求職者
- 対象時点・期間
- 取得時点の公式案内
- 公表日
- 公式に記載なし（取得日とは別）
- 取得日
- 2026-09-27
- 確認版
- 取得時点の掲載内容（公表日の記載なし）
- 読むときの注意
- 看護職に限ったサービスではありません。希望の条件の求人があることを保証するものではありません。
作成：2026年11月8日。